「商談目標88億円」韓国企業78社が東京に集結、日本市場でKフード拡大を急ぐ理由

東京の品川プリンスホテルでは1日、「2026年東京Kフードフェア＋」が開かれた。会場中央に設置された商談状況のボードには、韓国企業と国内バイヤーによる商談予定が数多く記されていた。

青色は事前に設定された商談、赤色は会場で商品を見たバイヤーが追加で申し込んだ商談を示していた。各テーブルでは、韓国企業の担当者とバイヤー、通訳が向かい合い、商品を試食しながら価格や包装、賞味期限などを確認した。

バイヤーの関心は、調理が簡単な食品、冷凍食品・デザート、健康・美容関連商品に集まった。

トッポッキやチャプチェ、サムゲタンなど、温めるだけで食べられる商品は安定した人気を集めた。白菜と調味料を袋に入れて振るだけでキムチを作れる商品にも、「これほど簡単にキムチを作れるのか」と関心が寄せられた。

冷凍のジャガイモパンやサツマイモパンも、有望な輸入商品として注目された。

韓国農水産食品流通公社（aT）の関係者は「新型コロナウイルス禍以降、日本では冷蔵・冷凍物流網が拡大し、冷凍パンやデザートが市場に参入しやすくなった」と説明した。

カボチャ茶や飲むコラーゲン、コンブチャなど、健康や美容を意識した商品も関心を集めた。ただ、国内の消費者はティーバッグ30個入りの商品よりも、10個前後の小包装を好む傾向があるという。

チャメ（韓国産マクワウリ）やエホバク（韓国カボチャ）、唐辛子、ブドウ、桃などの生鮮食品についても、輸入品目の拡大が検討されている。

会場には、今年韓国で出荷が始まった新品種のチャメも展示された。栽培農家はまだ4戸にとどまるが、日本向けの新たな輸出品目として育成する計画だ。

aTの関係者は「調理が簡単な食品や健康・美容関連商品に対するバイヤーの関心が高い」と述べた。そのうえで、「地理的に近い日本へのチャメなどの生鮮食品の輸出も拡大していく」と説明した。

伝統酒のPRブースでは、とろみのある「梨花酒（イファジュ）」を試飲した参加者から、「酒というよりデザートを食べているようだ」との感想が聞かれた。

今回のイベントには、食品企業66社と、フードテックや化粧品などを扱う消費財企業12社の計78社が韓国から参加した。韓国企業の参加数としては過去最大となった。

国内からは輸入業者30社のほか、200社を超えるバイヤーが来場した。

韓国農林畜産食品部とaTは今回、中小ベンチャー企業部、韓国中小ベンチャー企業流通院、産業通商資源部、大韓貿易投資振興公社（KOTRA）と初めて連携してイベントを開催した。

輸出商談の目標額は5,500万ドル（約88億円）に設定された。