日産とホンダ、ソフトウェア・車載部品を共同開発へ…トヨタに対抗

日産自動車とホンダは、2029年度からの市場投入に向け、車載コンピューター部品とソフトウェアを共同開発する契約を結んだと31日、両社が発表した。

合意によると、横浜を拠点とする日産と東京を拠点とするホンダは、ソフトウェアや、中核となる電子制御ユニット（ECU）に使われる標準化された部品を共有する。

両社は2024年から、電気自動車（EV）の開発協力に向けた協議を始めた。日産は電気自動車「リーフ」や高級車「インフィニティ」を生産し、ホンダは「アコード」セダン、「シビック」コンパクトカー、「オデッセイ」ミニバンなどを製造している。

今回の合意では電気自動車を特定して言及せず、具体的な車種名も挙げないまま、電気自動車を含む、いわゆるソフトウェア・デファインド・ビークル（SDV）に焦点を当てた。

こうした車両は、ハードウェアの仕組みによるのではなく、ソフトウェアによって更新・制御される機能や特徴を持つ。

世界の自動車産業では、自動運転やゼロエミッション化などの新技術を巡る競争が激化している。あらゆる車両が、従来のガソリンを大量に消費するエンジン中心のイメージから脱し、電子部品とソフトウェアで満たされたコンピューターのような姿へと変わりつつある。

部品を共有し、研究で協力することで、コスト削減や開発の迅速化につながる。実際の生産段階に入れば、規模の経済による効率向上も期待できる。

フォルクスワーゲン、BMW、メルセデス・ベンツ、ステランティスなどの欧州メーカーは、ソフトウェアを共同開発し、共通の基本ソフト（OS）を使用することを目指している。

日産とホンダは、国内最大手のトヨタ自動車の陰に隠れがちな面もあるが、協力を通じてトヨタに対する競争力を高める考えだ。