米国の島への攻撃に激怒…イラン、湾岸地域の米軍基地へ連続報復開始

約1か月にわたり、緊張が一時的に和らいでいた中東情勢が、再び先行きの見えない状況に陥っている。米軍がイランの戦略的要衝であるララク島を攻撃したのに続き、イランがクウェートをはじめペルシャ湾岸諸国にある米軍基地を相次いで攻撃し、報復に乗り出したことで、両国の武力衝突が再び激化する様相を呈している。

「ララク島攻撃」が引き金に　一時的な緊張緩和が崩れ、報復の応酬へ

今回のイランによる突然の報復攻撃は、米国によるララク島への攻撃が決定的な引き金になったとみられる。約1か月にわたり緊張が一時的に和らぐ中、水面下では外交による事態打開の可能性も慎重に探られていた。しかし、米軍がイランの重要な海上拠点を直接攻撃したことで、イランも軍事的な報復に踏み切らざるを得ないと判断したとみられている。

イラン国営放送（IRIB）など海外メディアによると、イランはクウェートにある米軍基地をはじめ、アラブ首長国連邦（UAE）、カタール、バーレーン、ヨルダン、サウジアラビアなど、米軍が駐留する中東各国に向け、ミサイルやドローンによる大規模な報復攻撃を開始した。

特に、クウェートのアリ・アル・サレム空軍基地にある米軍司令部や宿舎が集中的に攻撃を受け、現地では巨大な煙柱が立ち上り、相次ぐ爆発音が確認されるなど、被害の状況が明らかになっている。クウェートの防空システムも緊急に作動し、迎撃に当たったが、ペルシャ湾岸諸国全体がイランの報復攻撃の射程圏内にあることが浮き彫りになった。

イランの狙いは「米軍駐留国に圧力をかけ、撤退を促す」

一部では、イランが米本土ではなく、ペルシャ湾岸地域の米軍基地や米軍が駐留する国々を集中的に攻撃している背景には、高度な非対称戦の戦略があると分析されている。

イランは「今回の攻撃は駐留国の国民ではなく、米軍を標的にしたものだ」と明示し、ペルシャ湾岸諸国に対して米軍の撤退を求めている。米軍を受け入れている同盟国に実質的な安全保障上の脅威を与えることで、国内に不満を生じさせ、米軍の立場を弱めようとしているとの見方だ。

軍事的に劣勢に立たされる中でも、イランはペルシャ湾岸地域やホルムズ海峡周辺の米軍拠点を脅かすことで、世界のエネルギー供給網に影響を及ぼしている。こうした動きは、米軍が戦況を有利に進めることを難しくする圧力として作用している。

米国の苦境、政治的な行き詰まりと戦略の不在

一方、トランプ米政権は、膠着状態に陥った中東情勢への対応に苦慮している。

ドナルド・トランプ米大統領は、イラン国民に蜂起を促しながら、軍事的・経済的圧力を最大限に強めている。しかし、外交・安全保障の専門家の間では、「戦争を確実に終結させることも、そこから抜け出すこともできない袋小路に陥っている」との指摘が出ている。米国は海上封鎖や制裁の強化を通じて「経済戦」への転換を図っているが、中国とロシアがイランとの取引や支援を続けているため、封鎖の効果も限定的になっている。

米中間選挙を控え、原油価格の上昇や経済への影響が米国内の政治にも波及する中、トランプ政権がさらに強硬な報復攻撃に踏み切るのか、それとも出口戦略を模索するのかが、中東情勢の行方を左右する見通しだ。

拡大か妥協か、中東情勢の分岐点

クウェートをはじめとするペルシャ湾岸諸国がミサイルやドローン攻撃の最前線となり、中東全体が連鎖的な軍事衝突の泥沼に陥っている。イランによる今回の一連の報復攻撃は、単なる示威行動にとどまらず、米軍の戦略的拠点を無力化する意思を示したものだけに、当面は米国とイランによる互いに譲らないチキンゲームがさらに激化するとみられる。