ホンダ・日産、次世代車の「頭脳」を共通化　開発費削減へ

経営統合に失敗したホンダと日産自動車が、次世代車の「頭脳」にあたる車載OS（基本ソフト）と車載コンピューターを共同開発する。米テスラや中国の電気自動車メーカーが先行するSDV（ソフトウエア定義車両）の市場に対抗し、国内メーカー同士の技術提携を本格化させる。

31日の日本経済新聞によると、ホンダと日産はこの日、SDV分野で協業することで合意し、共同開発の契約を結んだと発表した。両社は車載OSと、車載コンピューターに載せる電子制御装置（ECU）などの中核技術を共通化し、早ければ2029年度の新車から搭載する計画だ。

SDVは、スマートフォンのようにソフトウエアを更新して車の機能や性能を継続的に高められる自動車だ。電動化と自動運転技術が広がるなか、世界の完成車メーカーの次世代競争力を左右する中核分野として浮上している。

両社は、OSの搭載車種を増やし、ECUの調達量を拡大することで、開発費や部品コストを抑えられるとみている。共通のシステムを載せた車が増えれば、走行を通じて集まるデータも増え、ソフトウエアやサービスの開発競争力を高められる。

ホンダと日産は2024年3月、SDVを含む複数の分野で協業を検討することで合意し、基礎的な共同研究を進めてきた。同年12月に経営統合の交渉に入ったが、主導権や統治体制をめぐる意見の隔たりから、2025年2月に交渉が決裂した。その後、両社は全面的な統合ではなく、個別の案件を中心に協業のあり方を探ってきた。