懐中電灯サイズの攻撃ドローン、スマホで操縦…敵陣偵察後に追尾・自爆

陸上自衛隊の訓練現場を公開…偵察・攻撃・迎撃の「3種類のドローン」導入加速

2日、宮城県の陸上自衛隊王城寺原演習場で、自衛隊とフランス陸軍による年次共同訓練「ブリュネ・タカモリ訓練」で、2人の自衛隊員がチームを組み、超小型ドローン2機を飛ばした。陸上自衛隊が攻撃ドローンを実際に運用する現場を公開したのは初めてだ。ドローンは非常に小さく、空高く上がると見えにくかった。目の前を飛ぶトンボと見分けがつかないほどだった。

最初に飛ばしたドローン1機が敵部隊の位置を偵察し、もう1機が敵を追尾して自爆攻撃する形の実演だった。自衛隊員の1人は懐中電灯ほどの大きさのドローン2機を両手に持って次々と飛ばし、もう1人はスマートフォンでドローンを操縦した。携帯性と操作性を極限まで高めたオーストラリア製のモジュール型ドローン「ドローン40」で、自衛隊が初めて導入した「攻撃型ドローン」だ。自衛隊関係者は「空中から敵部隊の車両などを捜索・識別し、迅速に目標に対処するための用途だ」と語った。

これまで偵察用ドローンしか保有していなかった自衛隊は、最近、攻撃ドローンを本格的に導入したのに続き、「ドローンを迎撃するドローン」である迎撃ドローンまで調達するなど、導入・調達を急速に進めている。ロシアとウクライナが「ドローン対ドローン」の戦闘を繰り広げる中、新たな戦い方への備えが不十分だとの危機感があるためだ。防衛省は2026年に続き、2027年も数千億円規模の予算を、偵察・攻撃・迎撃の3種類のドローン確保に充てる予定だ。

陸上自衛隊は今回導入した「ドローン40」以外にも、中・長距離攻撃が可能なドローンを追加導入する予定だ。陸上から海上の艦艇を攻撃できるドローンを確保し、沿岸を防衛するのが目的だ。

日本は最近、「ドローンを迎撃するドローン」である迎撃ドローンの確保も急いでいる。最近のイラン戦争で、イランのドローンを無力化するために米国が数億円規模の迎撃ミサイルを発射し、大きな戦力の消耗を招いた前例を繰り返さないためだ。

防衛装備庁は「（迎撃ドローン）募集開始から契約締結まで約3か月という、これまでにないスピードで調達を進めている」と強調しており、通常の行政手続きとは異例のスピードで進んでいる。迎撃ドローンの事業者に選定されたテラドローンの徳重徹代表は、2025年からウクライナの戦地を14回以上訪れ、ドローン製造現場を直接視察したほか、ウクライナのドローン企業2社を買収し、国産の迎撃ドローンを迅速に開発した。政府だけでなく、民間も迅速に動いている。

日本は大型の偵察用無人機として米国製MQ-9Bシーガーディアンを23機導入するため、2026年と2027年を合わせて約4,000億円の予算を投入する予定だ。最近、太平洋地域で軍事活動を広範囲に拡大している中国をけん制するため、長距離偵察用の無人機が多数必要だとの判断からだ。日本政府は各種ドローンだけでなく、無人潜水艦や無人水上艇など10種類の無人装備を有機的に連携させて運用する沿岸防衛システム「シールド」を2027年までに構築する予定だ。