「次の戦争に間に合うのか」米軍ミサイル在庫が急減…中国・ロシアへの警戒強まる

米・イラン戦争後、米軍のミサイル保有量が急減し、中東など米国の防空資産に依存する国々に影響を与える可能性があるとの見方が出ている。

米CNNは4日（現地時間）、米軍の弾薬在庫状況に詳しい複数の情報筋を引用し、米軍の高高度ミサイル防衛システム（THAAD）の迎撃ミサイル在庫が、従来の5分の1程度まで減少したと報じた。パトリオット迎撃ミサイルはイラン戦争以前と比べ約半分が消費されたという。

CNNは米軍高官の間で不足するミサイル在庫に関する内部警告が出ており、THAADミサイルの在庫が急減した事実が公開されたのは初めてだと説明した。

これに先立ち米国のシンクタンク戦略国際問題研究所（CSIS）も最近、米軍の迎撃ミサイル在庫が戦争前の40%程度にすぎないとの分析を発表していた。

CSISによると、米軍は戦争開始直前の2月27日時点でパトリオット2,330基とTHAAD452基を保有していたが、先月27日時点ではそれぞれ759～827基、234～278基に急減したという。THAADの場合、CSISの集計では50%程度残っていると分析されたが、CNNは80%を消費したと報じている。

ミサイル消費の速度に比べ補充のペースはかなり遅い状況だ。CNNは毎月トマホーク15基、パトリオット20基程度が米国防総省に引き渡されていると伝え、CSISはTHAADミサイル在庫をイラン戦争以前の水準に回復するには3年以上かかると見込んでいる。

一部では、米国のこうした主要兵器の在庫不足が中国やロシアなどの挑発的な行動を刺激する可能性があるとの懸念が出ている。特にイランの攻撃に対抗して米国の防空資産に依存する中東諸国にとって問題となっており、トランプ大統領の対イラン対応にも制約がかかっていると見られる。

ダン・ケイン米統合参謀本部議長は先月24日に開かれたホワイトハウス会議でドナルド・トランプ大統領にこうした武器在庫不足に対する懸念を提起したと伝えられている。トランプ大統領は当時、イランへの大規模攻撃を警告しながらも実施を見送った。